官僚たちの夏 第5話

昭和35年（1960年）、コンピュータが電子計算機と呼ばれ、多くの国民がその意味さえ知らなかったころ、アメリカの巨大コンピュータ企業・IDN社が日本進出に動き出した。開発費は日本の国家予算の半分、性能速度は日本製品の100倍。勝ち目のない戦いに思えたが、通産省・重工業局長の風越信吾（佐藤浩市）は日本の将来のために国内のコンピュータ産業は絶対に必要と考えていた。

しかし、企業局・産業資金課長の庭野貴久（堺雅人）の説得によりコンピュータ産業に業種転換した大沢無線では、資金難から開発が難航、資金が集まらなければ日本のコンピュータ産業は頓挫する事態に直面していた。一方、総理大臣となった池内信人（北大路欣也）は所得倍増計画を掲げ、その実現を模索するための委員会を発足。風越と玉木博文（船越英一郎）を中心として所得倍増案をまとめてほしいと要請を受けるが、風越は国産コンピュータの資金集めを優先したいと、その申し出を断ってしまう。

ほどなく委員会は、繊維局長の玉木と大臣秘書官の片山恭介（高橋克典）を中心に開かれた。
国内コンピュータ産業への資金繰りのため関係各方面に働きかける風越らだが、銀行は風越らの構想は無理だと決め付け、色よい返事はない。また、国内企業はIDN製コンピュータの輸入許可を求め通産省に陳情に訪れるなど、国産コンピュータに対する逆風は強まるばかりだった。

そんな中、風越はある業界に目をつけ、その収益金の一部をコンピュータ開発に活用できるよう説得することで、開発資金のメドを立てる。
これで環境は整ったと思われた矢先、IDN社の副社長が来日。通産省の保護政策を痛烈に批判すると、IDN製コンピュータの輸入を求めてきた…。


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